アテネ、トリノ、北京…。歴代開催国が実現してきた「たばこのないオリンピック」。それは各国の努力の賜物でしたが、東京オリンピックでは実現が難しそうなニュースも。そこで電子タバコができる役割とは一体何なのか。禁煙オリンピック成功の鍵は電子タバコかもしれません。

東京オリンピックが目指していた禁煙オリンピック

2020年に開催される東京五輪・パラリンピックですが、その開催に伴い東京都や厚労省が「受動喫煙防止対策」として活発な動きを見せています。 では、具体的にどのような対策や動きがあるのでしょうか。 今から14年前の平成16年に東京都は公共の場における受動喫煙防止対策を促進するための「東京都受動喫煙防止ガイドライン」を策定しました。 そして平成22年に国は、公共の場は原則全面禁煙であるべきとする新たな方針を示しました。また平成26年には労働安全衛生法の一部を改正し、事業者に対して、受動喫煙防止措置の努力義務を規定しました。 このような国の動きを踏まえ、東京都は今までのガイドラインを少し改正し、これまで以上に受動喫煙防止対策を推進していきます。 そして東京五輪・パラリンピックのホストシティとして「東京都受動喫煙防止条例(仮称)」を定めることを検討しています。 「東京都受動喫煙防止条例(仮称)」の基本的な考え方を簡単に説明します。 この条例の目的は受動喫煙の健康影響を事前に防ぎ、健康優先的に考えることです。 条例において定めることとして、受動喫煙を防ぐ、未成年者に対する保護や、不特定多数の人が利用する施設等での原則屋内禁煙(一定の場所を除く)とあります。 また条例内での「たばこ」については、一般的な紙巻きタバコのほか、葉巻、加熱式タバコなど喫煙に用いられるものを対象としています。 さらに「受動喫煙」の定義は、タバコから発生した煙、又はタバコを吸っている人の呼気に含まれる煙にさらされることとあります。 東京都はこの条例を2020年東京五輪・パラリンピック開催前の2019年ラグビーワールドカップに間に合うよう施行を考えているようです。

アテネ、トリノ、北京…歴代開催地が実現したたばこのないオリンピック

東京都ではオリンピック・パラリンピックに向けて「東京都受動喫煙防止条例(仮称)」というアクションを取ろうとしていますが、他の開催地ではタバコやそれに伴う受動喫煙に対してどのような対策・規制をとってきたのでしょうか。 まず直近の開催地をみてみましょう。 世界保健機関(WHO)によると、2018年冬季オリンピック開催都市、韓国の平昌ではすべての飲食店が禁煙になりました。 では過去の開催地はどうかというと、2004年のアテネから2016年のリオデジャネイロまで細かい内容は異なるものの、公共施設や医療施設、飲食店内での喫煙の禁止や分煙の義務化などすべて罰則有りの法令や条例で規制を行っていました。 つまり歴代の開催地はすでにタバコのないオリンピック、禁煙オリンピックを実現させていたのです。 このような世界の動きから、東京都の「東京都受動喫煙防止条例(仮称)」が施行されるのは間違いないでしょう。

電子タバコvapeなら、禁煙オリンピックができるかも?

ここで提案したいのが、電子タバコ「VAPE（ベイプ）」です。 前述したように「東京都受動喫煙防止条例(仮称)」の基本的な考え方の中では、電子タバコは明記されていません。またタバコの葉を使用していないので、タバコの葉を加熱することもありません。さらに発生する煙（厳密には蒸気）には紙巻きタバコのように有害物質を含んでいません。 つまりVAPEは「東京都受動喫煙防止条例(仮称)」の対象外と考えられます。 受動喫煙の一番のポイントはタバコから発生する煙に含まれている有害な成分にあります。その有害な成分を含んでいないVAPEは、まさにオリンピックに向けて喫煙者が選択するべきアイテムではないでしょうか。 またVAPEはイギリスの調査では、「従来のタバコよりも有害性は95％低い」という結果を示しています。そしてVAPEを禁煙補助具として認可しました。このことからVAPEは禁煙効果が高いと思われます。 2020年東京五輪・パラリンピック。 そして東京都が進める禁煙オリンピック。 あなたも電子タバコ「VAPE」を手にとり、その成功への一翼を担ってみませんか？